税理士にむかつくと感じる理由

税理士に「むかつく」と不満を感じる原因はさまざまです。例えば以下が挙げられます。

・上から目線でアドバイスというより半ばお説教のよう
・専門用語ばかりで偉そうに説明するので馬鹿にされているように感じる
・節税について何も教えてくれない
ここでは、よく聞かれる不満をご紹介します。

偉そうに専門用語を使って説明されるから

税理士が説明の際に難しい専門用語を多用すると、「知識をひけらかしている」「偉そう」と感じる場合があります。税金に詳しくない人にとっては、話が理解できず苦痛に感じることもあるでしょう。

専門用語を多用されると、説明が理解できないだけでなく、わからなくても質問しにくくなってしまいます。

どうせわからないからと税理士と話すことが億劫になったり、委縮してしまって税理士に聞きたいことも聞けなかったりするようでは、経営のパートナーとして信頼関係があるとは言えません。

節税の提案がないから

多くの人は、税理士に節税方法を教えてもらうことを期待しているものです。税理士が十分な節税対策を提案してくれないと、「本当に自分のことを考えてくれているのか？」と疑念が生じます。

適切な節税策を講じないと、経営者は無駄な税金を支払うリスクが高まります。経営のパートナーとして税理士に助言を求めたのに、節税の提案をしてもらえず、払わなくてもいいはずの税金を払う羽目になったらやりきれません。

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上から目線で自分の考えを理解してもらえないから

税理士がクライアントの要望や考えを無視し、上から目線で自分の意見や価値観を押し付けるケースもあります。税理士がクライアントの価値観に共感しないと、話が平行線になってしまい、必要なアドバイスがもらえないかもしれません。

経営者が自社の状況やビジョンを伝えても真剣に聞いてもらえず、否定的なことばかり言われることもあるでしょう。税理士の思い描く経営をさせようと、求めてもいないアドバイスをされると、当然のことながら信頼関係を築くのは困難です。

自分の意見を押し付けてばかりでクライアントの意見を尊重してくれない税理士は、コミュニケーションを取ること自体が億劫になりがちです。その結果、税務自体が後回しになってしまうなど、経営に悪影響を及ぼすことも考えられます。

質問や相談に対する回答が遅いから

税理士には、税務のプロとして迅速かつ的確な対応を期待するものです。質問や相談への回答が遅いと、依頼者としては「やる気がないのではないか」「自分は後回しにされているのではないか」と不満を感じてしまいます。

すぐにでも解決したい問題があるのに税理士から返信がないと、経営判断がスムーズにできません。特に、申告や税務調査の場面で対応が遅れてしまうと、依頼者が不安や不満を感じるだけでは済まず、大きなトラブルにつながることもあります。

事前に報酬の金額を教えてくれないから

事前に費用についての明確な説明がなく、後から思いもよらない高額な請求を受けた場合、依頼者が怒るのも当然です。

予定外の出費は依頼者にとって大きなストレスとなり、税理士に対する不信感を一層強めます。その金額とわかっていたら依頼しなかった、というケースもあるでしょう。

石黒健太税理士事務所では、明確で納得できる料金体系をご提示し、費用についての不安はご依頼前に解消するよう心がけています。まずはお気軽にお問い合わせください。

関連記事：税理士への不満ランキング1位はコミュニケーション！合わない税理士に依頼するデメリット

むかつく税理士への対応方法

税理士に対する不満を抱えたときは、感情的にならず冷静に対応することが解決の第一歩です。むかつくと感じる理由は何でしょうか？現在の税理士に率直に要望を伝えることで改善につながる場合もあります。

それが難しければ、セカンドオピニオンとして他の税理士に相談したり、顧問税理士を変更しましょう。ここでは、税理士に不満を感じたときの具体的な対応方法を紹介します。

むかつく理由を明確にする

まずは、税理士に「むかつく」と感じる理由を冷静に整理することが重要です。たとえば、次のように言語化してみましょう。

・説明が難解で、聞いても理解できない
・自分の経営ビジョンを否定されて、話が前に進まない
・質問に対するレスポンスが遅い
・どこまでが顧問料に含まれているのかが明確でない

不満の内容を明確にすることで、税理士に対して改善を求める場合には説得力が増したり、他の税理士を探す場合の指針になったりします。

冷静な気持ちで税理士に直接伝える

むかつく理由が明確になったら、税理士に冷静かつ具体的に「どうしてほしいか」を伝えてみましょう。

たとえば、「説明が難解でわかりにくい」と感じた場合は、「専門用語を避けて、もう少し分かりやすく説明してほしい」とお願いする形だと伝えやすいでしょう。また、「節税の提案をもっと積極的にしてほしい」というように、率直に要望を伝えることも大切です。

感情的にならず冷静に要望を伝えれば、税理士がクライアントの要望に気づいて態度を改めるきっかけとなり、トラブルになる可能性は低いでしょう。この段階で改善が見られれば、信頼関係を修復できる可能性があります。

他の税理士に相談する

要望を伝えても現在の税理士の対応が変わらない場合には、セカンドオピニオンとして他の税理士に相談するのも手です。

いつもと違う税理士に相談することで、自社の課題を客観的に把握でき、より良い提案を受けられる場合があります。また、自社が必要とするサポートが明確になり、現在の税理士との話し合いや税理士変更など次のステップへも進みやすくなります。

無料相談は、他の税理士に短時間で気軽に相談したいときに有効な方法です。税理士によって専門分野や強みが異なるため、自社のニーズに応えてくれそうな税理士に絞って相談に行ってみると意外な収穫があるかもしれません。

関連記事：いい税理士はすぐわかる？面談やホームページで見極めるポイントを解説

税理士を変更する

どうしても現在の税理士と信頼関係を築くのが難しい場合は、税理士の変更も検討しましょう。顧問税理士がいても別の税理士に相談することは可能です。また、複数の税理士が所属している事務所であれば、同一事務所内で担当変更をしてもらえる場合もあります。

新しい税理士を探す際には、現在の税理士に感じている不満を踏まえ、次の税理士には何を求めるのかを明確にしておくことが大切です。ホームページなどでリサーチするだけでなく、実際に会って自分や自社と長期的な関係を築けそうかを確認すると安心です。

信頼できる税理士に依頼することで、経営者の精神的負担は軽減され、経営の効率がよくなるでしょう。自社にあった税理士の選び方は後述します。

関連記事：税理士を変えたいと感じたら？変えるデメリットとトラブルを避ける方法

むかつく税理士に依頼し続けるデメリット

税理士に対して不満を感じながら依頼し続けることは、コミュニケーションの面だけでなく、コストや経営の面でもさまざまな悪影響を及ぼします。あまりにも期待外れな対応が続くと、時間の無駄、お金の無駄と感じることもあるでしょう。むかつく税理士に依頼し続ける主なデメリットを4つの視点から詳しく解説します。

顧問料が無駄に感じる

顧問料を支払って税理士に依頼しているのに期待どおりの成果が得られない場合、お金の無駄と感じる人もいるでしょう。税理士によって金額は異なりますが、税理士の顧問料は決して安くありません。税理士を活用しきれず、経費ばかりかかるのは納得がいかないものです。

さらに、税理士から節税や経営改善について具体的な提案がされないと、損をするのは顧問料のコストだけではありません。適切に節税ができずに余計な税金を払わなければならなくなったり、資金繰りを改善できずに経営の危機に陥ったり、経営上も大きなデメリットがあります。

要望を伝えても満足な提案をしてもらえないなら、顧問税理士の力量不足かもしれません。無理に契約を継続せず、他の税理士を検討するのも選択肢のひとつです。

コミュニケーションがストレスに感じる

税理士との信頼関係が構築できていないと、やり取りにストレスを生む原因となります。たとえば、質問への回答が遅い、説明が上から目線で一方的であるなど、コミュニケーションに不満を抱くことは珍しくありません。

意思疎通がうまくいかない相手とは、積極的なやり取りはしないでしょう。信頼できない税理士に依頼し続けることで、税理士を活用しきれなくなってしまいます。

その結果、経営判断に必要な情報がタイムリーに得られず意思決定が遅れたり、税務申告などの期限のある手続きが思うように進まなかったりする恐れがあります。

適切なアドバイスが受けられない

税理士との信頼関係が築けていないと、事業の現状や経営課題について共通認識を持つこと自体が困難です。経営課題に即した適切なアドバイスを受けられず、節税対策や事業改善の機会を逃してしまうリスクが高まります。

また、税務や財務に関する情報が税理士から十分に得られない場合、経営判断を誤る可能性もあります。

依頼者が税理士に対して不満を感じている場合、税理士側も積極的なサポートを行わなくなる可能性があり、状況はさらに悪化するでしょう。

税務調査への対応に不安を感じる

税務調査に立ち会うことも税理士の重要な役割です。税務調査で適切に対応するためには、クライアントの事業について理解し、事前に必要なアドバイスをするなど双方向のコミュニケーションが必要になります。

コミュニケーション不足や能力不足の税理士では、十分な対応ができないおそれがあります。税務調査で適切な対応ができないと、追徴課税や罰則が発生するなど経営にも悪影響を及ぼしかねません。

信頼できない税理士に税務調査への対応を任せるのはリスクが高く、依頼者も不安を感じることでしょう。

石黒健太税理士事務所では、クライアントとの信頼関係を第一に考えたサポートを行っています。顧問税理士が他にいる場合でも相談可能ですので、まずはお気軽にお問い合わせください。

良好な関係が築ける税理士に依頼するメリット

信頼できる税理士に依頼することで、税務や経営のストレスが軽減され、事業運営を円滑に進めることが可能になります。ここでは、良好な関係を築ける税理士に依頼するメリットを4つに分けて解説します。

精神的な負担が軽減される

信頼関係のある税理士とのコミュニケーションはスムーズで、ストレスが大幅に軽減されます。困ったときにすぐ相談できる相手がいることで、安心感が得られるだけでなく、経営者は事業に集中できます。

税理士の説明が明確で分かりやすければ、複雑な税務について悩んだり、自分で調べたりする必要がありません。経営者の精神的な負担も、時間的な負担も少なくて済みます。

継続的なアドバイスとサポートが期待できる

税理士に気軽に相談したり、事業の状況を伝えたりできる関係であれば、税理士側も会社の状況を踏まえた長期的なアドバイスがしやすくなります。クライアントの話を聞いて必要と思われるサポートを提案してもらえる可能性もあります。

税務以外のサービスを展開している税理士なら、資金繰りや経営戦略の改善提案、さらには補助金や助成金の活用方法など、幅広い視点からのサポートが期待できるでしょう。

税務調査に安心して臨める

税理士と良好な関係が築けていれば、税務調査の準備や立ち会いだけでなく、必要な書類の作成や税務署への説明も安心して税理士に任せられます。日頃から密なコミュニケーションをとっていれば、税務調査が入るからと言って慌てることはありません。

税務調査に際して必要なことは事前に税理士から説明を受けられる上、対応はほとんど税理士がしてくれるので、依頼者の不安や負担は少なくなります。税理士が税務のプロ、経営のパートナーとしての本領を発揮する場面のひとつです。

将来を見据えた事業承継の相談ができる

信頼できる顧問税理士を置くメリットは、短期的な利益だけでなく、事業の将来を見据えたサポートが受けられる点にもあります。

特に、事業承継や相続税対策といった長期的な課題について適切なアドバイスを受けながら、計画的な事業運営を進められるのは大きな安心材料でしょう。

石黒健太税理士事務所では、顧問税理士として税務相談や決算申告業務を行うだけでなく、お客様のニーズに合わせたサポートを提供します。信頼できる税理士をお探しの方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。

関連記事：税理士は無料相談でどこまで対応してくれる？電話相談はおすすめできない理由と有意義にするポイント

自社にあった税理士選びのポイント

税理士選びは、経営者のパートナー選びであるとも言えます。二人三脚で経営を良い方向に導くために、信頼できる税理士を選ぶことが重要です。

評判の良い税理士が自社にとっても最良の税理士とは限りません。税理士の専門性や経営者との相性などを踏まえて自社にあった税理士を見極めるために、税理士選びの具体的なポイントを5つ紹介します。

税理士に依頼する目的を明確にする

まず、税理士に依頼する目的を明確にすることが大切です。税務申告の代行だけを依頼したいのか、経営改善や節税対策のアドバイスを求めたいのか、資金繰りや融資の相談をしたいのか、目的によって適した税理士は異なります。

たとえば、経営改善を重視する場合は、財務面での分析や戦略提案に強い税理士が適しています。融資について相談したい場合は、最新の融資制度に詳しく、事業計画書の作成や融資面談立ち会いの実績が豊富な税理士だと安心です。

顧問税理士として長期的なサポートを希望するのであれば、対応業務を確認して、先々のサポート体制として十分か確認しましょう。

自社の課題を明確にする

自社が抱える課題を言語化することで、税理士にどのようなスキルやサポートを求めるのかが明確になります。

たとえば、「資金繰りがうまくいかずキャッシュが不足しがち」という課題があれば、資金繰り相談や資金調達のサポートができる税理士に依頼するのがよいでしょう。

税理士のホームページの情報だけでは、自社の具体的なニーズを満たすのかわからない場合もあります。実際に問い合わせたり、無料相談などを利用したりして、自社の課題解決をサポートしてもらえそうか確認するのもおすすめです。

相性を確認する

良い口コミがたくさん書かれている税理士でも、自分と相性が良いかどうかは実際に話してみないとわからないものです。

初回相談や面談の際に、税理士の話し方や対応、価値観が自分や自社に合っているかを確認しましょう。質問に対してわかりやすい回答がもらえるかも重要な観点です。

相性の良い税理士とは長期的に良好な関係を築きやすく、困ったことがあれば気軽に相談できます。スムーズにコミュニケーションが取れることで、経営者が円滑に事業を進められるだけでなく、税理士に自社のことをよく理解してもらうことにも繋がります。

税務以外のサポート内容を確認する

税理士によっては、融資のサポートや補助金申請支援、事業承継の相談など、税務以外の分野に強みを持つ場合があります。これらの業務を依頼する予定がある場合は、事前に対応可能かを確認しておくことが重要です。

税務以外のサポートを提供していない税理士もいます。せっかく顧問契約を結んで長期的に経営をサポートしてもらうのであれば、自社に合ったオプションがある税理士を選ぶと、いざ対応が必要になったときにスムーズに対応してもらえます。

関連記事：融資に強い税理士の特徴は？探し方と資金不足の改善について解説

報酬体系を確認する

税理士選びの際には、報酬体系も必ず事前に確認しましょう。顧問契約に基づく月額報酬やオプション業務など、何にいくらかかるのかが明示されている税理士を選ぶと安心です。

顧問料が安くても、自社に必要な業務がオプションで別料金という場合もあります。追加料金が発生する場合の条件も明確にしておくと、後々のトラブルを防ぐことができます。

関連記事：自社にあった税理士の探し方は？気をつけることを税理士目線で解説

まずは気軽に無料相談を！

税理士選びは会社の経営に直結する重要な決定です。不満がある税理士に依頼し続けることは、経営者にとってストレスになるばかりでなく、経営上のリスクにもなり得ます。冷静に要望を伝えても状況が改善されなければ、他の税理士を探す選択もできます。

自社に合った信頼できる税理士を見つけることが、成功への第一歩です。

石黒健太税理士事務所では、お客様ひとりひとりのニーズに応じたサポートを心がけています。初回の無料相談で、現在の状況やお悩みについて丁寧にお聞きし、適切な解決策をご提案いたします。「税理士にむかつく」と感じたときこそ、ぜひ一度お気軽にご相談ください。