クラウド会計

マネーフォワードで税理士と連携する方法 ~税理士との連携のメリット~

みなさん、こんにちは税理士の石黒です!

今日は、クラウド会計の代表格マネーフォワードで帳簿を税理士と連携する方法をお伝えします。

 

「マネーフォワードクラウド会計」又は「マネーフォワードクラウド確定申告」を導入し、自社で会計入力をしていても、

税理士と連携ができていなければ、迅速な月次決算や年次決算につながらない事態を起こしかねません。

そこで、マネーフォワードクラウドの会計システムを税理士事務所と共有する方法をお伝えします。

 

【今日の内容】

Ⅰ マネーフォワードで税理士と連携する方法

  1、事業所番号から連携

  2、メンバー登録から連携

Ⅱ クラウド会計で税理士と連携するメリット

  1、データ移行のミス、手間、経費の大幅な削減

  2、双方からのリアルタイム入力・閲覧

     ~迅速な試算表作成が実現    

  3、給与計算も共有可能

Ⅲ マネーフォワードに強い税理士の探し方

  1、マネーフォワード検索サイト

  2、税理士紹介サイト

  3、各税理士事務所のHP

Ⅳ まとめ

 

マネーフォワードで税理士と連携する方法

 税理士事務所と連携する方法は、「事業者番号」から連携する方法と、「メンバーとして招待する方法」があります。

 

1、「事業者番号」から連携する方法

【事業者側の作業】

 ① 事業者は、自身の「事業者番号」を税理士事務所に伝えます。

 

  ★「事業者番号」の確認方法

   1、MFクラウド会計(又はMFクラウド確定申告)にログインします。

   2、画面右上の事業所名をクリックします。

   3、8桁の事業者番号が表示されます。

 

 ② 税理士事務所からくる「顧問先承認申請」のメールを待ち、承認申請がきたら「承認」を選んで「確定」ボタンをクリックします。

 

(税理士事務所がマネーフォワードクラウドパートナーを利用していない場合)

MFクラウド会計(又はMFクラウド確定申告)にログインした状態で右上の吹き出しマークに赤い印(未読メッセージ)がつきます

吹き出しをクリックすると「顧問先登録の申請があります」と表示されるので、そこをクリックし、続いて「承認」をクリックします。

 

 ③「承認処理中」から「承認/却下を受付ました :承認」が表示されれば完了です。

 

詳しくはMFのマニュアルからもご確認いただけます。

マネーフォワード クラウド会計 使い方ガイド

 

 

【税理士事務所側の作業】

               

 ① マネーフォワードパートナーにログインします

 ② 「顧問先管理」タブを開きます

 ③ 右上の「事業者を登録」の青いマークをクリックします

 ④ 「既存事業者を作成」の「個別作成」をクリックします

 ⑤ 「事業者番号」に顧問先として追加する事業者の事業者番号を入力し「検索」をクリックします

 ⑥ 「顧問先コード」に任意の顧問先コードを入力します

 ⑦ 「承認申請を送信」をクリックします

これにより、追加した事業者に登録されているメールアドレス宛に「マネーフォワードクラウドの顧問先連携に関する承認依頼」という件名のメールが送信されます。

承認されても、税理士側に通知はいきません。

 

2、メンバーとして招待する方法

顧問先としての登録はせず、メンバーとして帳簿を共有する方法です。

 ①MFクラウド会計(又はMFクラウド確定申告)にログインします。

 ②右上の事業者名をクリックし、プルダウンリストから「メンバー追加・管理」を選択します。

 ③「メンバー追加」をクリックし、メールアドレス、ユーザー名(表示名)、権限を選択して「登録」をクリックします。

 

クラウド会計で税理士と連携するメリット

1、データ移行のミス、手間、経費の大幅な削減

 インストール型の会計ソフトで、税理士事務所とデータを共有するには、

自社で入力した最新データを税理士事務所のパソコンに移行する作業が必要です。

そして、税理士事務所でデータを確認・修正した上で、自社のパソコンに復元するというフローとなっていることが多いでしょう。

 

 それに伴う移行の際のミスの発生が多くみられるのがインストール型の特徴です。

つまり、インストール型では、最新のデータではないものに次の入力を行ったり、

最新データではないものを復元してしまったり等によりデータが複数存在することによる移行ミスが頻発しがちなのです。

 

適正ではない若しくは最新ではないデータに新たなデータを入力してしまうと帳簿データが2つ以上存在することになり致命的なミスにつながりかねません。

 一旦、2つの帳簿データが存在してしまうと、そのデータのうちのどちらが正しいのかを確認する手間が発生します。

また、正しい帳簿にするにはどのデータを使用して、適正に正していくかの確認も必要でしょう。

それを正しく修正するために多くの手間が必要となり、修正に伴う人件費も発生してしまうことすらあり得ます。

 

 一方、クラウド型の会計ソフトで税理士事務所と連携がすんでいれば、上記の心配は一切なくなります。

インターネットに接続できるパソコンがあれば、同じクラウド上のデータを使用することになります。

つまり「データの移行」という作業が一切ないため、そこに差異が生じないのです。

 

クラウド会計関連記事はこちら!

バックオフィスDXで業務を効率化する方法とその成功事例!

 

2、双方からのリアルタイム入力・閲覧~迅速な試算表作成が実現

    

 クラウド会計では、自社からでも税理士事務所からでも同一のクラウド上データを見に行きます。

事業者が入力し、直後に税理士事務所が月次監査によりデータを修正しても、

事業者はそれをすぐに(というよりリアルタイムで)見ることができます。

税理士事務所とのデータのやりとりによる作業がありませんから、迅速な試算表作成も実現可能です。これは大きなメリットと言えるでしょう。

 

3、給与計算も共有可能

 マネーフォワードでは、マネーフォワード給与も税理士と連携することができます。

これにより、税理士事務所に給与計算の確認を行ってもらう場合には、移行作業なく連携できます。

支給日や振込入力締め切り日が決まっている給与計算事務にとって、迅速な対応が可能となります。

 

 また、源泉所得税の集計や年末調整等の作業を税理士事務所に依頼する場合も、

限られた時間で行う必要がある業務と言えますので、マネーフォワード給与が税理士事務所と連携できることは大きなメリットです。

 

 

マネーフォワードに強い税理士の探し方

 マネーフォワード会計(マネーフォワード確定申告)やマネーフォワード給与を税理士事務所と連携するメリットはお伝えしてきました。

 これらの連携の方法は、どの税理士事務所でも得意としている訳ではありません。

 

自社が取り組みたいクラウド会計をスムーズに連携し、クラウド会計のメリットを最大限に実現するには、

マネーフォワードに強い税理士事務所を探すことが必要でしょう。

 以下、マネーフォワードに強い税理士事務所の探し方をご紹介します。

 

1、マネーフォワード検索サイト

https://mfc-partner.moneyforward.com/

 こちらはマネーフォワードの公式サイトです。ここでは、マネーフォワードに登録している

マネーフォワードクラウドに精通したパートナー税理士とパートナー社労士を検索することができます。

 都道府県と市町村を選ぶだけで簡単に検索することができます。条件を設定することにより、さらに絞り込む機能もあります。

 

2、税理士紹介サイト

税理士の紹介サイトは無数にあります。こういったサイトを利用する場合でも、どんな税理士を希望するかをしっかりと伝えましょう。

会計帳簿はマネーフォワードを利用したいこと、マネーフォワードに強い税理士事務所を希望すること、などを

希望条件の中に明示したり、紹介担当者に伝えたりすることで意思表示をします。税理士との面談の場でも直接確認しましょう。

紹介された税理士が必ずしも希望と合致しているとは限りません。マネーフォワードに強い税理士を希望していても

「マネーフォワードを使用したことがある」だけの税理士を紹介された事業者もいます。

 

3、各税理士事務所のHP

 

1や2で税理士事務所をある程度絞れたら、各税理士事務所のHPをチェックします。

なんとなく全体を見がちですが、使用会計ソフトを載せている税理士事務所もあります。

「マネーフォワード」や「クラウド会計」を強みとしている事務所であれば、どちらかのワードは必ず入っているでしょう。

 

石黒健太税理士事務所は、クラウド会計主に、マネーフォワードに強い税理士事務所です。

京都でのマネーフォワードの導入実績は120件を超えており他の事務所を圧倒しています。

事務所しか登録していないプラチナ会員でもあり、全社員マネーフォワードのプロフェッショナル講座を受講済みです。

クラウド会計の導入支援などもサポートも充実しておりますので、

クラウド会計で不安な方は是非一度、ご相談ください。

お問い合わせフォームはこちらから!

 

まとめ

今日は、マネーフォワードで税理士と連携する方法から、

税理士と会計帳簿を連携するメリットやマネーフォワードに強い税理士事務所の探し方をご紹介しました。

今、会計業界ではクラウド化の波が押し寄せています。が、従来型の旧式の会計ソフトから

脱却できていない税理士事務所は実はまだ大多数と見られています。

 

今後、事業者でクラウド会計を希望しても税理士事務所が対応できないなど ミスマッチが起こる可能性もあります。

これから税理士事務所を選ぶ事業者は、税理士事務所のクラウド化への対応方針も確認しておくと、自社の将来の業務効率化につながるかもしれません。

 

 

 

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